建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)…定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物については、主として定額法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/23 11:43

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額の主なものは、下記のとおりである。

		百万円
(建物)	生駒送信所	243
(機械及び装置)	テレビマスター設備	2,584

2 当期減少額の主なものは、下記のとおりである。

2016/06/23 11:43

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上している。

用途	種類	場所
処分決定済資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	大阪府大阪市

当社グループは、事業用の資産については管理会計上の区分で、処分の意思決定をした資産及び遊休資産については個別にグルーピングを実施し、減損損失の認識の判定を行っている。
シアターブラバ閉鎖の決定に伴い、劇場設備等の資産価値の下落している処分予定の資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上している。

2016/06/23 11:43

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物については、主として定額法によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/23 11:43