貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2200万
- 2010年3月31日 +9.09%
- 2400万
- 2011年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2012年3月31日 -14.81%
- 2300万
- 2013年3月31日 -26.09%
- 1700万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1700万
- 2015年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2016年3月31日 +26.67%
- 1900万
- 2017年3月31日 +94.74%
- 3700万
- 2018年3月31日 -45.95%
- 2000万
- 2019年3月31日 -20%
- 1600万
- 2020年3月31日 -12.5%
- 1400万
- 2021年3月31日 -7.14%
- 1300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1300万
- 2023年3月31日 -7.69%
- 1200万
- 2024年3月31日 -8.33%
- 1100万
個別
- 2008年3月31日
- 800万
- 2009年3月31日 +75%
- 1400万
- 2010年3月31日 +50%
- 2100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 2100万
- 2012年3月31日 -19.05%
- 1700万
- 2013年3月31日 -41.18%
- 1000万
- 2014年3月31日 -30%
- 700万
- 2015年3月31日 +14.29%
- 800万
- 2016年3月31日 +12.5%
- 900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 棚卸資産2024/06/27 12:54
主として、商品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、貯蔵品については最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法