棚卸資産

【期間】

連結

2009年9月30日
7億2700万
2014年9月30日 -91.75%
6000万
2015年9月30日 +25%
7500万
2016年9月30日 +12%
8400万
2017年9月30日 +4.76%
8800万
2018年9月30日 +4.55%
9200万
2019年9月30日 +1.09%
9300万
2020年9月30日 +15.05%
1億700万
2021年9月30日 +9.35%
1億1700万
2022年9月30日 -11.11%
1億400万
2023年9月30日 -33.65%
6900万

個別

2009年9月30日
3400万
2014年9月30日 +52.94%
5200万
2015年9月30日 +25%
6500万
2016年9月30日 +1.54%
6600万
2017年9月30日 +13.64%
7500万
2018年9月30日 +2.67%
7700万
2019年9月30日 +9.09%
8400万
2020年9月30日 +15.48%
9700万
2021年9月30日 +12.37%
1億900万
2022年9月30日 -18.35%
8900万
2023年9月30日 -30.34%
6200万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
棚卸資産
仕掛品・・・当社及び連結子会社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
商品・その他・・・当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおり。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~20年
工具、器具及び備品 2~20年2023/12/22 10:49
#2 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおり。
建物 6~50年
構築物 3~50年
機械及び装置 2~20年
車両及び運搬具 3~7年
工具、器具及び備品 2~20年2023/12/22 10:49