建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2018/12/27 9:41

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日)
建物及び構築物	637千円	-千円

2018/12/27 9:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成30年3月31日)	当中間連結会計期間(平成30年9月30日)
建物土地	314,895千円495,538	307,716千円493,538
計	808,434	801,255

担保付債務は、次のとおりである。

2018/12/27 9:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物…3年から50年
機械装置及び運搬具…4年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/12/27 9:41