KBCグループ HDの無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億5326万
- 2009年3月31日 -16.92%
- 1億2732万
- 2010年3月31日 -35.17%
- 8254万
- 2011年3月31日 +31.22%
- 1億831万
- 2012年3月31日 -22.99%
- 8340万
- 2013年3月31日 -21.65%
- 6534万
- 2014年3月31日 -23.98%
- 4967万
- 2015年3月31日 -29.09%
- 3522万
- 2016年3月31日 -37.47%
- 2202万
- 2017年3月31日 ±0%
- 2202万
- 2018年3月31日 +14.87%
- 2529万
- 2019年3月31日 -0.82%
- 2509万
- 2020年3月31日 +223.94%
- 8128万
- 2021年3月31日 +123.47%
- 1億8164万
- 2022年3月31日 -18.69%
- 1億4769万
- 2023年3月31日 -7.43%
- 1億3672万
- 2024年3月31日 -28.89%
- 9721万
- 2025年3月31日 -9.89%
- 8760万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4968万
- 2009年3月31日 -17.33%
- 1億2374万
- 2010年3月31日 -36.39%
- 7871万
- 2011年3月31日 +32.81%
- 1億453万
- 2012年3月31日 -23.77%
- 7968万
- 2013年3月31日 -22.6%
- 6167万
- 2014年3月31日 -25.32%
- 4606万
- 2015年3月31日 -31.3%
- 3164万
- 2016年3月31日 -41.71%
- 1844万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1844万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1844万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1844万
- 2020年3月31日 +270.82%
- 6839万
- 2021年3月31日 +149.65%
- 1億7075万
- 2022年3月31日 -18.52%
- 1億3913万
- 2023年3月31日 -6.4%
- 1億3023万
- 2024年3月31日 -38.3%
- 8035万
- 2025年3月31日 -8.58%
- 7345万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額65,832千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用65,832千円が含まれております。また、全社費用は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2025/06/26 9:07
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額46,458千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産46,458千円が含まれております。また、全社資産は、主に本社建物の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、催物事業等を含んでおります。
2 調整額の内訳
(1) セグメント利益の調整額△2,146,289 千円には、各報告セグメントに配分していない全社費△1,958,502千円が含まれております。また、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない営業担当役員以外の役員報酬及び一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額34,095,535千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産34,095,535千円が含まれております。また、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、有形固定資産及び投資有価証券であります。
(3) 減価償却費の調整額64,887千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用64,887千円が含まれております。また、全社費用は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額70,597千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産70,597千円が含まれております。また、全社資産は、主に本社建物の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 9:07 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、無形固定資産であります。2025/06/26 9:07
2 その他ラジオ局及びその他テレビ局の設備は、他社との共有資産を含んでおり、当社持分の金額及び面積を記載しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~17年
その他 2~15年2025/06/26 9:07 - #5 固定資産圧縮損に関する注記(連結)
- ※3 固定資産圧縮損2025/06/26 9:07
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 無形固定資産 14,000千円 ― 合計 14,000千円 ― - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 2~15年2025/06/26 9:07
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他 2~50年2025/06/26 9:07
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。