KBCグループ HDの無形固定資産の推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 1億577万
- 2014年9月30日 -59.88%
- 4243万
- 2015年9月30日 -33.96%
- 2802万
- 2016年9月30日 -21.41%
- 2202万
- 2017年9月30日 ±0%
- 2202万
- 2018年9月30日 +13.27%
- 2494万
- 2019年9月30日 -1.05%
- 2468万
- 2020年9月30日 +205.27%
- 7535万
- 2021年9月30日 +117.34%
- 1億6378万
- 2022年9月30日 -18.26%
- 1億3388万
- 2023年9月30日 -9.7%
- 1億2090万
- 2024年9月30日 -12.03%
- 1億635万
- 2025年9月30日 +47.01%
- 1億5635万
個別
- 2009年9月30日
- 1億122万
- 2014年9月30日 -61.63%
- 3884万
- 2015年9月30日 -37.07%
- 2444万
- 2016年9月30日 -24.54%
- 1844万
- 2017年9月30日 ±0%
- 1844万
- 2018年9月30日 ±0%
- 1844万
- 2019年9月30日 ±0%
- 1844万
- 2020年9月30日 +243.28%
- 6331万
- 2021年9月30日 +143.31%
- 1億5405万
- 2022年9月30日 -17.91%
- 1億2647万
- 2023年9月30日 -8.9%
- 1億1522万
- 2024年9月30日 -21.5%
- 9044万
- 2025年9月30日 +58.57%
- 1億4342万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額64,887千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用64,887千円が含まれております。また、全社費用は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2026/06/26 9:17
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額70,597千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産70,597千円が含まれております。また、全社資産は、主に本社建物の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、催物事業等を含んでおります。
2 調整額の内訳
(1) セグメント利益の調整額△2,198,070千円には、各報告セグメントに配分していない全社費△1,928,783千円が含まれております。また、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない営業担当役員以外の役員報酬及び一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額38,091,088千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産38,091,088千円が含まれております。また、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、有形固定資産及び投資有価証券であります。
(3) 減価償却費の調整額80,655千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用80,655千円が含まれております。また、全社費用は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額158,395千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産158,395千円が含まれております。また、全社資産は、主に本社建物の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/26 9:17 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、無形固定資産であります。2026/06/26 9:17
2 その他ラジオ局及びその他テレビ局の設備は、他社との共有資産を含んでおり、当社持分の金額及び面積を記載しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~17年
その他 2~15年2026/06/26 9:17 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 2~15年2026/06/26 9:17
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他 2~50年2026/06/26 9:17
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。