建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの

2019/12/20 9:53

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～50年
機械及び装置 6～17年
その他 2～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、無形固定資産に含まれる自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/12/20 9:53

#3 固定資産圧縮損に関する注記

※2 固定資産圧縮損

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	1,879千円	―
機械装置及び運搬具	4,472千円	―

2019/12/20 9:53

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※1 固定資産除却損

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	―	2,003千円
機械装置及び運搬具	―	119千円

2019/12/20 9:53

#5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの

2019/12/20 9:53

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～17年
その他 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、無形固定資産に含まれる自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2019/12/20 9:53