構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 1億8454万
- 2020年3月31日 +9.2%
- 2億152万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております
その他の有形固定資産
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13~50年
機械及び装置 6~17年
その他 2~50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、無形固定資産に含まれるソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/26 9:30 - #2 固定資産圧縮損に関する注記
- ※2 固定資産圧縮損2020/06/26 9:30
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 1,879千円 ― 機械装置及び運搬具 4,472千円 ― - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損2020/06/26 9:30
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 6,323千円 4,932千円 機械装置及び運搬具 262千円 1,571千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。(単位:千円)2020/06/26 9:30
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。(単位:千円)建物 テレビマスター更新に伴う建物改修 171,372 新KBCビル空調設備(3/3期) 83,902 構築物 福岡ラジオSTL更新 22,300 機械及び装置 SNG基地局更新 141,975
建物 新KBCビル空調設備 47,381 構築物 福岡ラジオSTL更新 13,376 機械及び装置 SNG基地局更新 191,975 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- b. 2007年4月1日以降に取得したもの2020/06/26 9:30
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 2007年4月1日以降に取得したもの2020/06/26 9:30
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
a. 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b. 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~17年
その他 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、無形固定資産に含まれるソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/26 9:30