ソフトウエア
個別
- 2017年3月31日
- 737万
- 2018年3月31日 +505.25%
- 4464万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2018/06/27 10:36
ソフトウエアである。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- (注)※1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品並びにソフトウエアの合計である。2018/06/27 10:36
※2.帳簿価額には消費税等は含まない。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
放送事業用資産 定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに
平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 6~50年
機械及び装置 6~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/27 10:36 - #4 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。2018/06/27 10:36
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 車両運搬具 0 59 ソフトウエア 392 - 計 1,082 11,880 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/27 10:36