建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.本社ビル及び東京支社の建物の一部を連結会社以外の者へ賃貸している。
2.上記中[外書]は、臨時従業員数である。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物 3年～50年
機械及び装置 6年

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#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1.減価償却累計額の内訳

	前連結会計年度(平成31年3月31日)	当連結会計年度(令和2年3月31日)
建物及び構築物	3,826,381千円	3,922,624千円
機械装置及び運搬具	5,030,386	5,148,870

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年
②リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/07/10 10:13