建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2017/12/27 9:18

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物	0百万円	-百万円
構築物	-	0

2017/12/27 9:18

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2017/12/27 9:18