有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
機械装置 6年
無形固定資産
定額法
2020/06/29 11:32- #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略した。2020/06/29 11:32
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 6~50年
機械装置 6年2020/06/29 11:32 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2020/06/29 11:32