ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)は、定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38～41年
機械及び装置 5～6年
工具、器具及び備品 5～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)は定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/06/30 9:32

#2 固定資産除却損の注記

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車輌運搬具	-	85
ソフトウエア	-	0
撤去費用	8,807	12,764

2015/06/30 9:32

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 38～41年
機械装置及び運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 5～6年
②無形固定資産(リース資産を除く)は定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/06/30 9:32