ソフトウエア
個別
- 2015年3月31日
- 3409万
- 2016年3月31日 -10.8%
- 3041万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38~41年
機械及び装置 5~6年
工具、器具及び備品 5~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/30 9:47 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/06/30 9:47
前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 電信電話専用施設利用権 - 153 ソフトウエア 0 0 撤去費用 12,764 7,526 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 38~41年
機械装置及び運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 5~6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/30 9:47