構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 2億9765万
- 2019年3月31日 -7.46%
- 2億7545万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~41年
機械及び装置 5~6年
工具、器具及び備品 5~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 12:36 - #2 固定資産受贈益の注記
- ※5.固定資産受贈益の内容は次のとおりであります。2019/06/28 12:36
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 - 3,632千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/28 12:36
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 3,268千円 -千円 機械装置及び運搬具 2,149 2,495 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2019/06/28 12:36
前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 建物及び構築物 10,509千円 10,509千円 機械装置及び運搬具 137,921 137,921 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/28 12:36
当社グループは、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っておりま場所 用途 種類 金額(千円) 岡山県岡山市北区 事業用資産 建物及び構築物 12,483 工具、器具及び備品 4,499 合計 16,982
す。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/28 12:36
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/28 12:36
定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~41年
機械装置及び運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 5~6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 12:36