有報情報
- #1 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
- 前事業年度(平成26年3月31日)2014/12/19 9:19
当中間会計期間(平成26年9月30日)取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 機械及び装置 769,155千円 608,095千円 161,060千円 ソフトウエア 160,022 133,085 26,938 合計 929,178 741,180 187,997
(2)未経過リース料中間期末(期末)残高相当額等取得価額相当額 減価償却累計額相当額 中間期末残高相当額 機械及び装置 202,153千円 157,314千円 44,839千円 ソフトウエア 95,795 90,461 5,334 合計 297,948 247,775 50,172 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
その他 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 8~50年
機械及び装置 10~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用している。2014/12/19 9:19