有報情報
- #1 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
前事業年度(平成26年3月31日)
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 期末残高相当額 |
| 機械及び装置 | 769,155千円 | 608,095千円 | 161,060千円 |
| ソフトウエア | 160,022 | 133,085 | 26,938 |
| 合計 | 929,178 | 741,180 | 187,997 |
当中間会計期間(平成26年9月30日)
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 中間期末残高相当額 |
| 機械及び装置 | 202,153千円 | 157,314千円 | 44,839千円 |
| ソフトウエア | 95,795 | 90,461 | 5,334 |
| 合計 | 297,948 | 247,775 | 50,172 |
(2)未経過リース料中間期末(期末)残高相当額等
2014/12/19 9:19- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
その他 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 8~50年
機械及び装置 10~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用している。2014/12/19 9:19