棚卸資産
連結
- 2009年9月30日
- 8億216万
- 2014年9月30日 -34.57%
- 5億2488万
- 2015年9月30日 -22.95%
- 4億442万
- 2016年9月30日 -6.77%
- 3億7703万
- 2017年9月30日 +4.07%
- 3億9239万
- 2018年9月30日 +63.16%
- 6億4021万
- 2019年9月30日 -53.97%
- 2億9470万
- 2020年9月30日 +72.8%
- 5億925万
- 2021年9月30日 -79.45%
- 1億463万
- 2022年9月30日 -12.87%
- 9117万
- 2023年9月30日 +46.71%
- 1億3376万
個別
- 2009年9月30日
- 1084万
- 2014年9月30日 -30.93%
- 748万
- 2015年9月30日 +29.46%
- 969万
- 2016年9月30日 +12.06%
- 1086万
- 2017年9月30日 -43.03%
- 618万
- 2018年9月30日 +13.85%
- 704万
- 2019年9月30日 +57%
- 1106万
- 2020年9月30日 +28.39%
- 1420万
- 2021年9月30日 -4.21%
- 1360万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 2億4537万
- 2023年9月30日 +6.38%
- 2億6102万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 移動平均法による原価法2024/06/25 9:00
(ロ)棚卸資産
a商 品 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- 2 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性低下による簿価切下額は、次のとおりです。2024/06/25 9:00
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
商 品 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 6～15年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 2～20年2024/06/25 9:00