テレビ西日本の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億6363万
- 2009年3月31日
- -11億4697万
- 2009年9月30日
- 1億6223万
- 2010年3月31日 +268.25%
- 5億9743万
- 2010年9月30日 -42.92%
- 3億4102万
- 2011年3月31日 +133.78%
- 7億9724万
- 2011年9月30日 -76.25%
- 1億8935万
- 2012年3月31日 +264.4%
- 6億9001万
- 2012年9月30日 -94.56%
- 3755万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5億5569万
- 2013年9月30日 -69.35%
- 1億7030万
- 2014年3月31日 +348.85%
- 7億6441万
- 2014年9月30日 -36.07%
- 4億8872万
- 2015年3月31日 +111.13%
- 10億3183万
個別
- 2008年3月31日
- 3億9744万
- 2009年3月31日
- -12億1362万
- 2009年9月30日
- 9010万
- 2010年3月31日 +468.18%
- 5億1193万
- 2010年9月30日 -46.72%
- 2億7276万
- 2011年3月31日 +138.14%
- 6億4956万
- 2011年9月30日 -69.58%
- 1億9759万
- 2012年3月31日 +210.55%
- 6億1363万
- 2012年9月30日 -67.85%
- 1億9726万
- 2013年3月31日 +168.24%
- 5億2914万
- 2013年9月30日 -72.97%
- 1億4301万
- 2014年3月31日 +301.1%
- 5億7361万
- 2014年9月30日 -18.94%
- 4億6499万
- 2015年3月31日 +92.01%
- 8億9284万
有報情報
- #1 その他利益剰余金に関する注記
- その他利益剰余金の内訳 (単位:千円)2025/06/24 9:00
項 目 固定資産圧縮積立金 別途積立金 固定資産圧縮積立金の取崩 △16,911 当期純利益 事業年度中の変動額合計 △16,911 ― 項 目 繰越利益剰余金 合 計 固定資産圧縮積立金の取崩 16,911 ― 当期純利益 404,711 404,711 事業年度中の変動額合計 379,322 362,411 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の我が国の経済は、マイナス金利政策の解除や日経平均株価の史上最高値更新、公示地価の上昇、賃上げ率の改善などを背景に、インフレ経済への移行が一層鮮明となりました。年央以降はインバウンド需要の拡大を受けて景気が持ち直し、10~12月期の実質GDP成長率も緩やかな回復を示しましたが、物価上昇の影響により個人消費は依然として力強さを欠きました。設備投資や輸出も伸びは限定的であり、全体としては前年度に続き、緩やかな回復基調が続いています。放送業界においては、視聴スタイルの多様化が一層進み、「放送」と「配信」を組み合わせたサービスの展開が加速しました。リアルイベントの盛況が続く中、デジタル領域における新たな収益機会の創出や、コンテンツ価値の最大化に向けた取り組みが一段と求められる一年となりました。こうした経済・社会情勢のもと、当社グループは、主力である放送事業において、安定的な放送の継続と収益の確保に注力しました。あわせて、各事業においても多様な取り組みを通じて、収益の確保に努めました。2025/06/24 9:00
以上の結果、放送事業、不動産賃貸事業、その他の事業において増収、情報処理事業において減収となり、連結売上高は185億93百万円(前年同期比2.4%増)となりました。経常利益は4億29百万円(前年同期比51.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1億51百万円(前年同期比64.6%減)となりました。
セグメントごとの業績は以下のとおりです。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/24 9:00
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりです。