当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 5億6363万
- 2009年3月31日
- -11億4697万
- 2009年9月30日
- 1億6223万
- 2010年3月31日 +268.25%
- 5億9743万
- 2010年9月30日 -42.92%
- 3億4102万
- 2011年3月31日 +133.78%
- 7億9724万
- 2011年9月30日 -76.25%
- 1億8935万
- 2012年3月31日 +264.4%
- 6億9001万
- 2012年9月30日 -94.56%
- 3755万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5億5569万
- 2013年9月30日 -69.35%
- 1億7030万
- 2014年3月31日 +348.85%
- 7億6441万
- 2014年9月30日 -36.07%
- 4億8872万
- 2015年3月31日 +111.13%
- 10億3183万
- 2015年9月30日 -87.54%
- 1億2859万
- 2016年3月31日 +377.24%
- 6億1371万
- 2016年9月30日 -53.22%
- 2億8708万
- 2017年3月31日 +267.03%
- 10億5368万
- 2017年9月30日 -51.52%
- 5億1081万
- 2018年3月31日 +157.02%
- 13億1287万
- 2018年9月30日 -74.08%
- 3億4026万
- 2019年3月31日 +178.91%
- 9億4903万
- 2019年9月30日 -57.14%
- 4億675万
- 2020年3月31日 +101.52%
- 8億1968万
- 2020年9月30日
- -1億927万
- 2021年3月31日
- 9億7504万
- 2021年9月30日 -43.73%
- 5億4861万
- 2022年3月31日 +96.57%
- 10億7842万
- 2022年9月30日 -74.86%
- 2億7110万
- 2023年3月31日 +158.84%
- 7億171万
- 2023年9月30日
- -147万
- 2024年3月31日
- 4億2622万
個別
- 2008年3月31日
- 3億9744万
- 2009年3月31日
- -12億1362万
- 2009年9月30日
- 9010万
- 2010年3月31日 +468.18%
- 5億1193万
- 2010年9月30日 -46.72%
- 2億7276万
- 2011年3月31日 +138.14%
- 6億4956万
- 2011年9月30日 -69.58%
- 1億9759万
- 2012年3月31日 +210.55%
- 6億1363万
- 2012年9月30日 -67.85%
- 1億9726万
- 2013年3月31日 +168.24%
- 5億2914万
- 2013年9月30日 -72.97%
- 1億4301万
- 2014年3月31日 +301.1%
- 5億7361万
- 2014年9月30日 -18.94%
- 4億6499万
- 2015年3月31日 +92.01%
- 8億9284万
有報情報
- #1 その他利益剰余金に関する注記
- その他利益剰余金の内訳 (単位:千円)2024/06/25 9:00
項 目 固定資産圧縮積立金 別途積立金 固定資産圧縮積立金の取崩 △4,979 当期純利益 事業年度中の変動額合計 △4,979 ― 項 目 繰越利益剰余金 合 計 固定資産圧縮積立金の取崩 4,979 ― 当期純利益 482,279 482,279 事業年度中の変動額合計 434,383 429,404 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが5類感染症に移行し、社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復基調を取り戻しました。個人消費が持ち直しつつあるものの、所得の伸びが急激な物価高騰の伸びを下回り、内需に力強さを欠くなど厳しい環境が続きました。放送業界では、アフターコロナと位置づけられ人数制限などの規制がなくなり、多くのリアルイベントが開催され、日常を取り戻しました。放送と配信の垣根はさらに低くなり、視聴形態の多様化に伴いリアルタイムでのテレビ放送の視聴以外にも、ネット同時配信・見逃し配信など、あらゆる世代が様々なデバイスで視聴できるような取り組みにますます拍車がかかっています。こうした経済や社会情勢のもと、当社グループでは、主力事業である放送事業部門において、安定した放送の継続と、新型コロナ禍からの回復を図りながら収益の確保に努めました。また、各事業部門においても様々な取り組みを重ねながら、収益の確保に取り組みました。2024/06/25 9:00
以上の結果、放送事業部門、その他の事業部門において減収、不動産賃貸事業部門、情報処理事業部門において増収となり、連結売上高は181億51百万円(前年同期比1.0%減)となりました。経常利益は8億86百万円(前年同期比21.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は4億26百万円(前年同期比39.3%減)となりました。
セグメントごとの業績は以下のとおりです。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/06/25 9:00
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりです。