貯蔵品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1934万
- 2010年3月31日 -15.32%
- 1638万
- 2011年3月31日 +7.57%
- 1762万
- 2012年3月31日 -4.25%
- 1687万
- 2013年3月31日 +5.8%
- 1785万
- 2014年3月31日 -8.59%
- 1631万
- 2015年3月31日 -7.46%
- 1510万
- 2016年3月31日 +2.3%
- 1544万
- 2017年3月31日 +26.2%
- 1949万
- 2018年3月31日 -25.09%
- 1460万
- 2019年3月31日 -4.75%
- 1391万
- 2020年3月31日 +39.77%
- 1944万
- 2021年3月31日 +0.52%
- 1954万
- 2022年3月31日 +21.63%
- 2377万
- 2023年3月31日 -6.74%
- 2216万
個別
- 2008年3月31日
- 1563万
- 2009年3月31日 +7.26%
- 1676万
- 2010年3月31日 -17.18%
- 1388万
- 2011年3月31日 +7.4%
- 1491万
- 2012年3月31日 -14.61%
- 1273万
- 2013年3月31日 +10.65%
- 1409万
- 2014年3月31日 -12.89%
- 1227万
- 2015年3月31日 -3.18%
- 1188万
- 2016年3月31日 +6.81%
- 1269万
- 2017年3月31日 -0.29%
- 1266万
- 2018年3月31日 -8.25%
- 1161万
- 2019年3月31日 -2.01%
- 1138万
- 2020年3月31日 +12.94%
- 1285万
- 2021年3月31日 -6.8%
- 1198万
- 2022年3月31日 +6.06%
- 1270万
- 2023年3月31日 +0.39%
- 1275万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- b仕掛品 個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/23 9:00
c貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- b仕掛品 個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/23 9:00
c貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商 品 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/06/23 9:00
貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法