固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 207億3800万
- 2015年9月30日 -0.05%
- 207億2700万
個別
- 2015年3月31日
- 146億1100万
- 2015年9月30日 +0.19%
- 146億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 上高2015/12/24 9:56
(2)有形固定資産
Ⅱ 当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっている。なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物及び構築物 2~50年
機械装置 2~22年
工具、器具及び備品 2~20年
車両運搬具 2~5年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2015/12/24 9:56 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりである。
2015/12/24 9:56前中間連結会計期間
(自 平成26年4月1日
至 平成26年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成27年4月1日
至 平成27年9月30日)建物 4百万円 -百万円 構築物
機械及び装置
工具及び器具
その他1
2
0
15-
2
1
1合計 21 5 - #4 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額は次のとおりである。2015/12/24 9:56
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 有形固定資産 324百万円 354百万円 無形固定資産 54 51 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/12/24 9:56
(イ)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっている。