固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略している。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～50年
機械装置 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
車両運搬具 2～5年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている2016/06/24 10:56

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりである。

前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物 構築物 機械及び装置 土地	1百万円 4 2 19		1百万円 3 3 -
計	25		7

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内容は次のとおりである。

前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物 構築物 機械及び装置 工具及び器具	9百万円 7 3 0		-百万円 0 5 3
その他	24		2
計	44		10

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっている。
なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物及び構築物 2～50年 機械装置及び運搬具 2～22年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2016/06/24 10:56