無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2017/12/22 10:32

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 圧縮記帳の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
土地	828	828
無形固定資産	2	2

2017/12/22 10:32

#3 減価償却額の注記

5 減価償却実施額は次のとおりである。

	前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
有形固定資産	352百万円	395百万円
無形固定資産	25	17

2017/12/22 10:32

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。

2017/12/22 10:32