WOWOW（4839）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 15億6100万
2010年9月30日 +61.56%: 25億2200万
2010年12月31日 +42.94%: 36億500万
2011年3月31日 -18.06%: 29億5400万
2011年6月30日 -32.53%: 19億9300万
2011年9月30日 +60.06%: 31億9000万
2011年12月31日 +4.55%: 33億3500万
2012年3月31日 +10.79%: 36億9500万
2012年6月30日 -82.19%: 6億5800万
2012年9月30日 +279.64%: 24億9800万
2012年12月31日 +32.79%: 33億1700万
2013年3月31日 +45.79%: 48億3600万
2013年6月30日 -57.61%: 20億5000万
2013年9月30日 +68.29%: 34億5000万
2013年12月31日 +36.23%: 47億
2014年3月31日 +6.04%: 49億8400万
2014年6月30日 -64.11%: 17億8900万
2014年9月30日 +111.96%: 37億9200万
2014年12月31日 +58.2%: 59億9900万
2015年3月31日 +17.3%: 70億3700万
2015年6月30日 -75.15%: 17億4900万
2015年9月30日 +77.24%: 31億
2015年12月31日 +52%: 47億1200万
2016年3月31日 +26.19%: 59億4600万
2016年6月30日 -85.72%: 8億4900万
2016年9月30日 +293.17%: 33億3800万
2016年12月31日 +93.32%: 64億5300万
2017年3月31日 +8.07%: 69億7400万
2017年6月30日 -64.43%: 24億8100万
2017年9月30日 +79.16%: 44億4500万
2017年12月31日 +65.15%: 73億4100万
2018年3月31日 +1.12%: 74億2300万
2018年6月30日 -73.54%: 19億6400万
2018年9月30日 +78.56%: 35億700万
2018年12月31日 +40.18%: 49億1600万
2019年3月31日 +5.68%: 51億9500万
2019年6月30日 -66.99%: 17億1500万
2019年9月30日 +88.05%: 32億2500万
2019年12月31日 +75.22%: 56億5100万
2020年3月31日 -17.11%: 46億8400万
2020年6月30日 -33.28%: 31億2500万
2020年9月30日 +82.11%: 56億9100万
2020年12月31日 +21.56%: 69億1800万
2021年3月31日 -53.15%: 32億4100万
2021年6月30日: -3億6000万
2021年9月30日: 11億7900万
2021年12月31日 +184.14%: 33億5000万
2022年3月31日 +25.64%: 42億900万
2022年6月30日 -79.78%: 8億5100万
2022年9月30日 +61.57%: 13億7500万
2022年12月31日 +96.07%: 26億9600万
2023年3月31日 -14.8%: 22億9700万
2023年6月30日 -65.39%: 7億9500万
2023年9月30日 +44.91%: 11億5200万
2023年12月31日 +101.39%: 23億2000万
2024年3月31日 +16.81%: 27億1000万
2024年6月30日 -63.1%: 10億
2024年9月30日: -4億4900万
2024年12月31日: 3億3400万
2025年3月31日 +69.16%: 5億6500万
2025年6月30日 +140.18%: 13億5700万
2025年9月30日 +53.28%: 20億8000万
2025年12月31日 +95.87%: 40億7400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/20 11:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 11:07