建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 9:53

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械及び装置建物及び構築物ソフトウエア工具、器具及び備品	9百万円3-4	10百万円830
計	17	23

2015/06/24 9:53

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりです。
建物の増加額は、放送センターの空調設備更新165百万円等です。
機械及び装置の増加額は、放送センターの放送設備の更新等によるものです。

2015/06/24 9:53

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2015/06/24 9:53