建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/23 9:57

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物工具、器具及び備品	-百万円0	1百万円-
計	0	1

2016/06/23 9:57

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械及び装置ソフトウエア工具、器具及び備品建物及び構築物	10百万円308	12百万円766
計	23	33

2016/06/23 9:57

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりです。
建物の増加額は、放送センターのレイアウト変更91百万円等です。
機械及び装置の増加額は、放送センターのスタジオ設備更新575百万円等放送設備の更新・導入等に伴うものです。

2016/06/23 9:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2016/06/23 9:57