建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数については以下のとおりであり、残存価額は実質残存価額によっております。

建物	4～56年
工具、器具及び備品	3～26年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。

2017/06/28 15:16