商品

有報情報

#1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）

※5.売上原価に含まれる商品の収益性の低下に伴う簿価の切下げ額は次のとおりであります。

2015/11/27 11:39

#2 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

4.会計監査の状況
当社は金融商品取引法に基づく会計監査契約を三優監査法人と締結しております。当期において業務を執行した公認会計士の氏名、監査業務に係る補助者の構成は次のとおりであります。
業務を執行した公認会計士の氏名

2015/11/27 11:39

#3 対処すべき課題（連結）

③ 既存顧客に対するフォロー営業やCS向上施策による顧客数減少の抑止と長期利用の促進
④ 競合他社との差別化可能な商品開発や顧客に必要とされる価値提供
⑤ オフィス向け音楽放送「Sound Design for OFFICE」により音楽の効能を打ち出した拡販への注力

2015/11/27 11:39

#4 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成27年8月31日)	提出日現在発行数(株)(平成27年11月27日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	207,148,891	207,148,891	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	単元株式数100株
第2種優先株式	50	50	非上場	(注)
計	207,148,941	207,148,941	-	-

(注) 第2種優先株式の内容は、次のとおりであります。
1.剰余金の配当

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#5 資産の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2015/11/27 11:39

#6 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価のないもの
移動平均法による原価法
ロ.たな卸資産
(イ)商品及び製品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ハ)原材料及び貯蔵品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/11/27 11:39

#7 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

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