固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
機械及び装置並びに工具、器具及び備品については、実質的残存価額(備忘価額1円)まで償却を行っております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 10年～15年
機械及び装置 3年～9年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2015/06/25 17:10

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産
(単位:千円)

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
流動資産-繰延税金資産	17,521千円		33,779千円
固定資産-繰延税金資産	192,612 〃		267,837 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
流動資産-その他	17,521千円	33,779千円
固定資産-繰延税金資産	151,114 〃	82,098 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/25 17:10

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

①資産
当連結会計年度末の流動資産合計は8,376,706千円(前年同期比220,504千円増加)となりました。主な要因は、たな卸資産が145,887千円増加したことです。また、固定資産合計は1,725,892千円(同32,808千円減少)となりました。主な要因は、機械及び装置が93,017千円増加したものの、投資有価証券が82,385千円、繰延税金資産が69,016千円減少したことです。
以上の結果、当連結会計年度末の資産合計は10,102,598千円(同187,696千円増)となりました。

2015/06/25 17:10

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。

2015/06/25 17:10