無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/12/21 9:12

#2 減価償却額の注記

2 減価償却実施額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
有形固定資産	1,962,272千円	1,888,767千円
無形固定資産	43,144	28,997
計	2,005,416	1,917,764

2017/12/21 9:12

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/12/21 9:12