退職給付会計に係る原則法変更時差異、建物及び構築物
2008年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 675億7807万
2009年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 674億3720万
2010年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 683億7340万
2011年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 782億6516万
2012年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 785億600万
2013年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 801億5300万
2014年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- 1億4300万
- 建物及び構築物
- 872億4900万
2015年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 872億6800万
2016年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 596億3500万
2017年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 594億1000万
2018年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 603億7000万
2019年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 588億6000万
2020年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 1289億2700万
2021年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 1292億300万
2022年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 1064億100万
2023年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 1076億2200万
2024年3月
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- -
- 建物及び構築物
- 1092億900万