パレスホテルの材料費の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 27億3048万
- 2009年12月31日 -38.58%
- 16億7704万
- 2010年6月30日 -52.48%
- 7億9700万
- 2010年12月31日 +99.66%
- 15億9130万
- 2011年6月30日 -58.46%
- 6億6100万
個別
- 2010年12月31日
- 6億2460万
- 2011年12月31日 -13.06%
- 5億4304万
- 2012年12月31日 +128.55%
- 12億4111万
- 2013年12月31日 +34.27%
- 16億6648万
- 2014年12月31日 +5.73%
- 17億6200万
- 2015年12月31日 +7.83%
- 19億
- 2016年12月31日 +6.26%
- 20億1900万
- 2017年12月31日 +2.03%
- 20億6000万
- 2018年12月31日 -0.19%
- 20億5600万
- 2019年12月31日 -3.06%
- 19億9300万
- 2020年12月31日 -55.24%
- 8億9200万
- 2021年12月31日 -1.35%
- 8億8000万
- 2022年12月31日 +56.59%
- 13億7800万
- 2023年12月31日 +32.29%
- 18億2300万
- 2024年12月31日 +12.84%
- 20億5700万
- 2025年12月31日 +7.78%
- 22億1700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ホテル業界におきましては、2026年訪日外国人旅行者数、国内旅行者数とも前年比横ばいもしくは微減と予想され2026/03/30 15:51
ており、事業環境が大きく悪化する懸念は少ないと見込まれますが、原材料費やエネルギー価格の高止まり、人手不
足に伴う人件費上昇などコスト負担が想定されるとともに、外資系ホテルや異業種からの参入による競争激化がさら - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の日本経済は、一部に足踏みが見られたものの、緩やかな回復基調で推移しました。個人消費は、物価高が家計の実質購買力を下押しする圧力となったものの、雇用の拡大や賃上げ、株価の上昇を受けた資産効果などを背景に底堅い動きが見られました。企業部門においては、米国の通商政策や海外経済の減速を受けて一部で弱含みの動きがあったものの、非製造業を中心に価格転嫁が進展したことなどから企業業績は総じて改善し、確保した利益により次なる賃上げや設備投資の拡大に備えるという、デフレ脱却、経済の正常化に向けた動きが見られました。2026/03/30 15:51
ホテル業界におきましては、原材料費や人件費の上昇、人手不足といった課題に直面しながらも、旺盛なインバウンド需要が引き続き市場を牽引するなど、年度を通して良好な事業環境となりました。訪日外国人旅行者数は年間で約4,270万人と過去最高を記録し、客室単価および客室稼働率の上昇に寄与し、また日本人国内旅行者数も増加しました。宿泊需要の高まりを受け付随するレストランも概ね好調であるとともに、企業のイベントや懇親会などバンケットの利用についても大都市圏を中心として安定した需要が見られました。
このような経営環境の下、当社グループは前期比大幅に売上が増加し、各部門の業績は次のとおりとなりました。