建物（純額）

有報情報

#1 割賦買戻契約に関する注記

(1)所有権留保資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	9,041,136千円	9,752,401千円

(2)割賦払い未払残高

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～50年
機械装置及び運搬具	5～7年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	27,054千円	10,686千円
機械装置及び運搬具	41 〃	―

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
土地	15,130,079千円	15,130,079千円
建物	39,972,936 〃	38,790,690 〃
合 計	55,103,015 〃	53,920,770 〃

担保付債務

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#5 生産、受注及び販売の状況

2 食事及び宴会収容能力は着席数として算出しました(宴会場についてはディナー形式の着席数としました)。
3 建替計画に基づき、平成21年1月末をもって営業を休止しておりましたが、建物が完成し平成24年5月に
営業を再開しました。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～50年
機械装置及び運搬具	5～7年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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