藤田観光(9722)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -18億4100万
- 2011年6月30日 -41.39%
- -26億300万
- 2011年9月30日 -0.12%
- -26億600万
- 2011年12月31日 -46.12%
- -38億800万
- 2012年3月31日
- 10億9000万
- 2012年6月30日
- -5500万
- 2012年9月30日
- 7億5400万
- 2012年12月31日 +111.41%
- 15億9400万
- 2013年3月31日 +112.55%
- 33億8800万
- 2013年6月30日 +5.67%
- 35億8000万
- 2013年9月30日 +51.01%
- 54億600万
- 2013年12月31日 +29.97%
- 70億2600万
- 2014年3月31日
- -20億7400万
- 2014年6月30日
- -1億4100万
- 2014年9月30日 -613.48%
- -10億600万
- 2014年12月31日
- 4億4900万
- 2015年3月31日 +36.75%
- 6億1400万
- 2015年6月30日 +271.34%
- 22億8000万
- 2015年9月30日 -86.14%
- 3億1600万
- 2015年12月31日 -15.19%
- 2億6800万
- 2016年3月31日
- -35億4900万
- 2016年6月30日 -11.27%
- -39億4900万
- 2016年9月30日
- -33億2800万
- 2016年12月31日
- 400万
- 2017年3月31日
- -18億2000万
- 2017年6月30日
- -14億1600万
- 2017年9月30日
- -1億8200万
- 2017年12月31日
- 16億200万
- 2018年3月31日
- -20億7600万
- 2018年6月30日
- -20億3500万
- 2018年9月30日 -49.19%
- -30億3600万
- 2018年12月31日
- -24億2600万
- 2019年3月31日
- -1億7000万
- 2019年6月30日 -39.41%
- -2億3700万
- 2019年9月30日
- -1億8000万
- 2019年12月31日
- 22億3900万
- 2020年3月31日
- -98億8100万
- 2020年6月30日 -58.77%
- -156億8800万
- 2020年9月30日 -26.84%
- -198億9800万
- 2020年12月31日 -24.26%
- -247億2500万
- 2021年3月31日
- 232億8600万
- 2021年6月30日 -15.86%
- 195億9300万
- 2021年9月30日 -4%
- 188億1000万
- 2021年12月31日 -31.87%
- 128億1600万
- 2022年3月31日
- -7000万
- 2022年6月30日 -999.99%
- -26億3100万
- 2022年9月30日
- -22億2000万
- 2022年12月31日 -164.14%
- -58億6400万
- 2023年3月31日
- 8億4700万
- 2023年6月30日 +322.55%
- 35億7900万
- 2023年9月30日 +47.28%
- 52億7100万
- 2023年12月31日 +73.46%
- 91億4300万
- 2024年3月31日 -78.99%
- 19億2100万
- 2024年6月30日 +142.32%
- 46億5500万
- 2024年9月30日 +19.42%
- 55億5900万
- 2024年12月31日 +50.15%
- 83億4700万
- 2025年3月31日 -74.59%
- 21億2100万
- 2025年6月30日 +134.32%
- 49億7000万
- 2025年9月30日 +47.2%
- 73億1600万
- 2025年12月31日 +88.42%
- 137億8500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/26 15:30
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/03/26 15:30
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)