ニュー・オータニの売上原価の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 258億714万
2009年3月31日 -3.86%: 248億1016万
2009年9月30日 -58.17%: 103億7700万
2010年3月31日 +115.38%: 223億5032万
2010年9月30日 -55.96%: 98億4200万
2011年3月31日 +110.59%: 207億2616万
2011年9月30日 -58.05%: 86億9500万
2012年3月31日 +126.03%: 196億5312万
2012年9月30日 -52.88%: 92億6000万
2013年3月31日 +122.4%: 205億9443万
2013年9月30日 -55.79%: 91億400万
2014年3月31日 +117.79%: 198億2720万
2014年9月30日 -55.53%: 88億1800万
2015年3月31日 +121.58%: 195億3913万
2015年9月30日 -52.42%: 92億9700万
2016年3月31日 +118.54%: 203億1763万
2016年9月30日 -54.79%: 91億8500万
2017年3月31日 +119.23%: 201億3600万
2017年9月30日 -51.65%: 97億3600万
2018年3月31日 +115.03%: 209億3500万
2018年9月30日 -53.92%: 96億4600万
2019年3月31日 +130.46%: 222億3000万
2019年9月30日 -53.77%: 102億7600万
2020年3月31日 +105.27%: 210億9400万
2020年9月30日 -77.69%: 47億700万
2021年3月31日 +147.46%: 116億4800万
2021年9月30日 -69.87%: 35億900万
2022年3月31日 +161.27%: 91億6800万
2022年9月30日 -36.34%: 58億3600万
2023年3月31日 +142.8%: 141億7000万
2023年9月30日 -46.13%: 76億3300万
2024年3月31日 +126.5%: 172億8900万
2024年9月30日 -55.37%: 77億1600万
2025年3月31日 +138.09%: 183億7100万
2025年9月30日 -52.5%: 87億2700万

個別

2008年3月31日: 156億1555万
2009年3月31日 -1.85%: 153億2641万
2010年3月31日 -9.89%: 138億1114万
2011年3月31日 +0.14%: 138億3095万
2012年3月31日 -3.99%: 132億7962万
2013年3月31日 -0.56%: 132億540万
2014年3月31日 +0.92%: 133億2717万
2015年3月31日 +0.78%: 134億3055万
2016年3月31日 +5.28%: 141億3939万
2017年3月31日 +0.46%: 142億500万
2018年3月31日 +2.38%: 145億4300万
2019年3月31日 +6.41%: 154億7500万
2020年3月31日 -2.97%: 150億1600万
2021年3月31日 -44.41%: 83億4800万
2022年3月31日 -30.08%: 58億3700万
2023年3月31日 +59.81%: 93億2800万
2024年3月31日 +20.4%: 112億3100万
2025年3月31日 +6.3%: 119億3900万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 継続的なブランディング施策として、エグゼクティブハウス禅が格付け機関から最高評価である五つ星を、ザ・メインは四つ星を獲得して九つ星を維持すると共に、従業員の健康管理に経営的な視点で戦略的に取り組む企業として健康経営優良法人(ホワイト500)に認定され、着実に成果を上げて参りました。当社は創業以来、環境への配慮もおもてなしの一部と位置づけ、資源リサイクルや省エネルギーに取り組み、地球環境への配慮と真の快適さが調和したホテルづくりを推進して参りました。
その結果、売上高は好調なインバウンド需要を背景に72,394百万円となり、前連結会計年度に比べ4,492百万円の増収となりました。費用面においては、売上原価、販売費及び一般管理費において、売上高の回復に伴う人員増や、賃上げの影響による人件費の増加、国際情勢の不安定化や円安に伴う原材料費の高騰、資源価格の高騰などの影響を受け増加したものの、インバウンド需要や販売価格の改定等による売上高の増加により、前年に比べ営業利益、経常利益は増益となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度において多額の繰延税金資産を計上した影響で減益となりました。
財政状態については、商品価値を高める投資や、好調な営業環境による、現金及び預金・売掛金の増加等により資産合計は増加し、長期借入金の減少等により負債合計は減少、親会社株主に帰属する当期純利益9,587百万円を計上したことにより純資産合計は増加いたしました。
2025/06/23 11:17