有価証券報告書-第57期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 20～65年
建物附属設備 6～20年
工具、器具及び備品 3～20年
その他 5～65年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。