鴨川グランドホテル(9695)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 414万
- 2013年3月31日 +122.37%
- 922万
- 2014年3月31日 -1.75%
- 906万
- 2015年3月31日 -1.07%
- 896万
- 2016年3月31日 +6.51%
- 955万
- 2017年3月31日 +3.05%
- 984万
- 2018年3月31日 -14.48%
- 841万
- 2019年3月31日 -8.03%
- 774万
- 2020年3月31日 +4.32%
- 807万
- 2021年3月31日 -13.66%
- 697万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 2021/06/29 15:00
(c) たな卸資産93,802 2,250,255 2,220,671 123,386 94.7 17.6
(d) 差入保証金品名 金額(千円) 料理原材料 11,893 商品 6,971 その他 5,792
- #2 売上原価明細書(連結)
- 【商品売上原価明細書】2021/06/29 15:00
- #3 未適用の会計基準等、財務諸表(連結)
- ・「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日)2021/06/29 15:00
・「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)
・「金融商品の時価等の開示に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第19号 2020年3月31日) - #4 棚卸資産の内訳の注記
- ※1 たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2021/06/29 15:00
前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 商品 8,074 千円 6,971 千円 原材料及び貯蔵品 33,878 千円 36,272 千円 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2021/06/29 15:00
(注) A種優先株式の内容は、以下のとおりであります。種類 事業年度末現在発行数(株)(2021年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2021年6月29日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,453,920 10,453,920 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数は100株であります。 A種優先株式 1,200,000 1,200,000 ― (注) 計 11,653,920 11,653,920 ― ―
(1) 単元株式数は100株であります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- リゾートホテル業界におきましても、個人・団体需要の回復には未だ時間を要するほか、国内移動の規制や飲食を伴う営業の自粛(時短)要請等により、厳しい経営環境が続くものと予想されます。2021/06/29 15:00
このような状況のもと、当社としては、引き続き感染防止対策と衛生管理の徹底を図りながら、部屋食プランのニーズの高まり、県内及び近隣県からの修学旅行需要等、コロナ禍での限られた需要に対応したきめ細かな商品造成を強化していくとともに、人員配置の見直しや業務の効率化により労働生産性を高め、雇用調整助成金をはじめとする各種助成金制度を活用しながら人件費や経費負担の軽減に努めており、これを継続的に行ってまいります。
また、販売を最大化するためのレベニューマネジメント施策や商品力の向上など、コロナ禍収束後の業績向上に備えた体制を整えるとともに、債務超過解消に向けても取り組んでまいります。 - #7 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- これらにより当社には、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在していると認識しております。2021/06/29 15:00
しかしながら、事業面においては、感染防止対策と衛生管理の徹底を図りながら、部屋食プランのニーズの高まりに対応するサービス力の向上等、コロナ禍での限られた需要に対応したきめ細かな商品造成を強化していくとともに、人員配置の見直しや業務効率化等による人件費や業務委託費のコスト削減に務めることにより営業黒字を回復し、当該重要事象等が早期に解決されるよう取り組んでまいります。
また、資金財務面においても、運転資金の効率的な調達のため主要取引銀行と当座貸越契約を増額する等必要な資金枠を確保しており、財務面においても、コロナ禍の落ち着いた適切な時期に主要取引銀行と資本政策の必要性について意識共有をしていることから、資金財務面においても支障はないと判断しております。 - #8 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2021/06/29 15:00
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針