- 9637
- 2024/04/04
- 時価
- 159億円
- PER
- 226.51倍
- 2010年以降
- 赤字-4654.32倍
（2010-2024年） - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 0.69-1.43倍
（2010-2024年） - 配当
- 0.25%
- ROE
- 0.86%
- ROA
- 0.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オーエス（9637）の繰延税金負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 16億1193万
- 2010年1月31日 -4.77%
- 15億3496万
- 2010年10月31日 +1.37%
- 15億5606万
- 2011年1月31日 +0.01%
- 15億5626万
- 2011年4月30日 +0.12%
- 15億5806万
- 2011年7月31日 +0.03%
- 15億5853万
- 2011年10月31日 -0.68%
- 15億4797万
- 2012年1月31日 -11.76%
- 13億6595万
- 2012年4月30日 +0.67%
- 13億7512万
- 2012年7月31日 -1.2%
- 13億5860万
- 2012年10月31日 -1.27%
- 13億4136万
- 2013年1月31日 +1.27%
- 13億5845万
- 2013年4月30日 +1.3%
- 13億7612万
- 2013年7月31日 -1.99%
- 13億4878万
- 2013年10月31日 -0.05%
- 13億4804万
- 2014年1月31日 +15.46%
- 15億5652万
- 2014年4月30日 -1.18%
- 15億3812万
- 2014年7月31日 -0.34%
- 15億3282万
- 2014年10月31日 -0.73%
- 15億2159万
- 2015年1月31日 -0.3%
- 15億1699万
- 2015年4月30日 -9.26%
- 13億7647万
- 2015年7月31日 -20.72%
- 10億9120万
- 2015年10月31日 -2.01%
- 10億6928万
- 2016年1月31日 +16.84%
- 12億4931万
- 2016年4月30日 -6.24%
- 11億7131万
- 2016年7月31日 -0.37%
- 11億6702万
- 2016年10月31日 -0.76%
- 11億5809万
- 2017年1月31日 +1.2%
- 11億7200万
- 2017年4月30日 -0.72%
- 11億6362万
- 2017年7月31日 +0.04%
- 11億6414万
- 2017年10月31日 -18.02%
- 9億5432万
- 2018年1月31日 -2.65%
- 9億2901万
- 2018年4月30日 -0.27%
- 9億2648万
- 2018年7月31日 -0.75%
- 9億1956万
- 2018年10月31日 -1.39%
- 9億674万
- 2019年1月31日 +0.77%
- 9億1375万
- 2019年4月30日 -2.29%
- 8億9281万
- 2019年7月31日 +1.63%
- 9億738万
- 2019年10月31日 -1.6%
- 8億9287万
- 2020年1月31日 +0.68%
- 8億9892万
個別
- 2009年1月31日
- 16億1193万
- 2010年1月31日 -4.77%
- 15億3496万
- 2011年1月31日 +1.39%
- 15億5626万
- 2012年1月31日 -12.23%
- 13億6595万
- 2013年1月31日 -0.55%
- 13億5845万
- 2014年1月31日 +14.58%
- 15億5652万
- 2015年1月31日 -2.54%
- 15億1699万
- 2016年1月31日 -17.65%
- 12億4931万
- 2017年1月31日 -6.19%
- 11億7200万
- 2018年1月31日 -20.73%
- 9億2901万
- 2019年1月31日 -1.64%
- 9億1375万
- 2020年1月31日 -1.62%
- 8億9892万
有報情報
- #1 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
- ※2 土地の再評価2023/04/26 9:56
当社は、「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、当該再評価差額から再評価に係る繰延税金負債の金額を控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
・再評価の方法 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2023/04/26 9:56
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
