よみうりランド(9671)の営業未払金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億5580万
- 2009年3月31日 +11.71%
- 3億9745万
- 2010年3月31日 +2.94%
- 4億915万
- 2010年12月31日 -20.58%
- 3億2493万
- 2011年3月31日 +93.71%
- 6億2942万
- 2011年6月30日 -53.15%
- 2億9488万
- 2011年9月30日 -0.82%
- 2億9247万
- 2011年12月31日 +14.66%
- 3億3535万
- 2012年3月31日 +21.92%
- 4億887万
- 2012年6月30日 -26.16%
- 3億190万
- 2012年9月30日 +24.59%
- 3億7614万
- 2012年12月31日 -0.84%
- 3億7298万
- 2013年3月31日 +33.89%
- 4億9938万
- 2013年6月30日 -23.09%
- 3億8406万
- 2013年9月30日 -3.52%
- 3億7053万
- 2013年12月31日 +50.34%
- 5億5707万
- 2014年3月31日 +41.67%
- 7億8920万
- 2014年6月30日 -57.9%
- 3億3226万
- 2014年9月30日 +14.35%
- 3億7995万
- 2014年12月31日 +16.2%
- 4億4148万
- 2015年3月31日 +36.79%
- 6億390万
- 2015年6月30日 -37.15%
- 3億7955万
- 2015年9月30日 -9.73%
- 3億4261万
- 2015年12月31日 +59.8%
- 5億4749万
- 2016年3月31日 +5.56%
- 5億7794万
- 2016年6月30日 -34.39%
- 3億7920万
- 2016年9月30日 +28.72%
- 4億8810万
- 2016年12月31日 +2.82%
- 5億186万
- 2017年3月31日 -10.56%
- 4億4884万
- 2017年6月30日 -7.42%
- 4億1552万
- 2017年9月30日 +4.41%
- 4億3384万
- 2017年12月31日 +47.12%
- 6億3826万
- 2018年3月31日 +0.31%
- 6億4026万
- 2018年6月30日 -26.47%
- 4億7079万
- 2018年9月30日 -9.36%
- 4億2675万
- 2018年12月31日 +36.01%
- 5億8042万
- 2019年3月31日 +51.75%
- 8億8079万
- 2019年6月30日 -51.86%
- 4億2398万
- 2019年9月30日 +51.53%
- 6億4246万
- 2019年12月31日 +88.87%
- 12億1343万
- 2020年3月31日 -20.7%
- 9億6221万
- 2020年6月30日 -65.02%
- 3億3662万
- 2020年9月30日 -1.31%
- 3億3222万
- 2020年12月31日 +39.55%
- 4億6361万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3765万
- 2009年3月31日 +3.34%
- 1億4225万
- 2010年3月31日 +26.76%
- 1億8033万
- 2011年3月31日 -44.83%
- 9948万
- 2012年3月31日 +90.06%
- 1億8908万
- 2013年3月31日 +17%
- 2億2123万
- 2014年3月31日 +2.92%
- 2億2769万
- 2015年3月31日 +5.89%
- 2億4109万
- 2016年3月31日 +18.11%
- 2億8476万
- 2017年3月31日 -10.7%
- 2億5428万
- 2018年3月31日 -4.77%
- 2億4214万
- 2019年3月31日 +19.01%
- 2億8818万
- 2020年3月31日 -61.36%
- 1億1136万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、保有株式の時価は経理部にて定期的に把握しております。2020/06/18 15:00
営業債務である営業未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約毎にデリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4会計方針に関する事項 (6)重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。