建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/03/29 11:21

#2 固定資産除却損の注記

※2.固定資産除却損の主なものは、次のとおりである。

	前事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)		当事業年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物コース勘定		298千円8,860千円		1,866千円1,585千円
除却費用		5,873千円		15,175千円

2019/03/29 11:21

#3 有形固定資産等明細表（連結）

当期減少額の主なもの

建物社宅・寮解体処分コース施設	9,643千円
No.1.6.10.15フェアウェイ他	1,585千円

2019/03/29 11:21

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/03/29 11:21