建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、構築物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、法人税法に定める定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
6年～64年
機械装置及び車両運搬具
4年～17年
工具器具備品
6年～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却を行っております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとする定額法によっております。2015/06/30 16:05

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※2 固定資産廃棄損

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	―千円	3,706千円
構築物	1,478	―

2015/06/30 16:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち、主なものは下記のとおりであります。

建物		クラブハウス照明器具設備 10,195千円
建物		クラブハウス1階男子浴室・シャワー室 1,623千円

3.無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載は省略いたします。

2015/06/30 16:05

#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
一部の建物のアスベスト除去に係る費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/30 16:05