有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/12/25 15:08
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
- (2) リース資産の減価償却の方法2019/12/25 15:08
重要な会計方針「1.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 15~50年
構築物 10~50年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/25 15:08 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/12/25 15:08 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2019/12/25 15:08
- #6 減価償却額の注記
- 減価償却実施額2019/12/25 15:08
前中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 当中間会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日) 有形固定資産 18,872千円 23,602千円 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (重要な会計方針)2019/12/25 15:08
1.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産