退職給付費用
連結
- 2013年9月30日
- 653万
- 2014年9月30日 -37.99%
- 405万
- 2015年9月30日 +200.02%
- 1216万
- 2016年9月30日 -45.55%
- 662万
- 2017年9月30日 +60.07%
- 1060万
- 2018年9月30日 -48.67%
- 544万
- 2019年9月30日 +2.65%
- 558万
- 2020年9月30日 +43.28%
- 800万
- 2021年9月30日 -9.53%
- 724万
- 2022年9月30日 +7.55%
- 778万
- 2023年9月30日 -7.4%
- 721万
個別
- 2013年9月30日
- 653万
- 2014年9月30日 -37.99%
- 405万
- 2015年9月30日 +200.02%
- 1216万
- 2016年9月30日 -45.55%
- 662万
- 2017年9月30日 +60.07%
- 1060万
- 2018年9月30日 -48.67%
- 544万
- 2019年9月30日 +2.65%
- 558万
- 2020年9月30日 +43.28%
- 800万
- 2021年9月30日 -9.53%
- 724万
- 2022年9月30日 +7.55%
- 778万
- 2023年9月30日 -7.4%
- 721万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/12/28 15:14
前連結会計年度(自 令和3年10月1日至 令和4年9月30日) 当連結会計年度(自 令和4年10月1日至 令和5年9月30日) 諸給与 107,645千円 122,732千円 退職給付費用 7,789 7,213 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (ニ)退職給付に係る会計処理の方法2023/12/28 15:14
当社及び連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
(ホ)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 営業費用の内訳
- (1)人件費2023/12/28 15:14
(2)物件費前事業年度(自 令和3年10月1日至 令和4年9月30日) 当事業年度(自 令和4年10月1日至 令和5年9月30日) 諸給与 66,500千円 66,381千円 退職給付費用 8,706 7,855 キャディ料 93,205 81,955
- #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、従業員退職金規程に基づく退職一時金制度を採用しております。2023/12/28 15:14
当社及び連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度