半期報告書-第67期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本業である「スケート場事業」及びその「付帯事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益は、中間損益計算書の売上総利益と調整を行っております。
(注)2.資産は報告セグメントに配分していないため、記載しておりません。
Ⅱ 当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本業である「スケート場事業」及びその「付帯事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益は、中間損益計算書の売上総利益と調整を行っております。
(注)2.資産は報告セグメントに配分していないため、記載しておりません。
【関連情報】
Ⅰ 前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
報告セグメントと同一のため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
当社の外部顧客への売上高は、全て本邦におけるものであります。
(2)有形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、中間損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
Ⅱ 当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
報告セグメントと同一のため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
当社の外部顧客への売上高は、全て本邦におけるものであります。
(2)有形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、中間損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
Ⅰ 前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本業である「スケート場事業」及びその「付帯事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 | 中間財務諸表計上額 | |||
| スケート場事業 | 付帯事業 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 88,116 | 36,838 | 124,955 | - | 124,955 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 88,116 | 36,838 | 124,955 | - | 124,955 |
| セグメント利益 | 37,721 | 16,080 | 53,801 | - | 53,801 |
| その他の項目 | |||||
| 減価償却費 | 4,628 | 795 | 5,423 | - | 5,423 |
(注)1.セグメント利益は、中間損益計算書の売上総利益と調整を行っております。
(注)2.資産は報告セグメントに配分していないため、記載しておりません。
Ⅱ 当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本業である「スケート場事業」及びその「付帯事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 | 中間財務諸表計上額 | |||
| スケート場事業 | 付帯事業 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 81,952 | 39,097 | 121,050 | - | 121,050 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 81,952 | 39,097 | 121,050 | - | 121,050 |
| セグメント利益 | 36,169 | 19,764 | 55,933 | - | 55,933 |
| その他の項目 | |||||
| 減価償却費 | 4,488 | 662 | 5,151 | - | 5,151 |
(注)1.セグメント利益は、中間損益計算書の売上総利益と調整を行っております。
(注)2.資産は報告セグメントに配分していないため、記載しておりません。
【関連情報】
Ⅰ 前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
報告セグメントと同一のため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
当社の外部顧客への売上高は、全て本邦におけるものであります。
(2)有形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、中間損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
Ⅱ 当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
報告セグメントと同一のため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
当社の外部顧客への売上高は、全て本邦におけるものであります。
(2)有形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、中間損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前中間会計期間(自平成30年1月1日 至平成30年6月30日)
該当事項はありません。
当中間会計期間(自平成31年1月1日 至令和元年6月30日)
該当事項はありません。