建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設
備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年～50年
構築物 10年～45年
機械及び装置 8年～17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は5年です。2021/09/27 9:15

#2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設
備及び構築物については、定額法を採用しております。

2021/09/27 9:15

#3 重要な特別損失の注記

※3 特別損失のうち主要なもの

	前中間会計期間(自 令和2年1月1日至 令和2年6月30日)	当中間会計期間(自 令和3年1月1日至 令和3年6月30日)
固定資産除却損
建物	153千円	―千円
機械及び装置	10千円	16千円

2021/09/27 9:15