建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、建物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置 5年～17年
車両運搬具 2年～7年
器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/09/29 13:50