構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物ついては定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 8～30年
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/06/25 12:55

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

有形固定資産の取価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2019年9月30日)		当中間会計期間(2020年3月31日)
建物	2,888,187	千円	2,888,187	千円
構築物	758,429		758,429

2020/06/25 12:55

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物ついては定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 12:55