建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し
ている。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 5～30年
工具、器具及び備品 3～20年
車両運搬具 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2014/12/12 9:02