建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し
ている。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 2～30年
工具、器具及び備品 2～20年
車両運搬具 2～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、償却年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。ただし、ソフトウェア
(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2015/12/15 9:15