固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については旧定額法を採用しております。)
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)及び風力発電設備については定額法を採用しております。)
主な耐用年数
建物 10年～50年
構築物 3年～50年
機械 3年～18年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/09/11 10:53

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

(※2)有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額の額

2015/09/11 10:53

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

(※1) 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額

	前事業年度(平成26年12月31日)		当中間会計期間(平成27年6月30日)
有形固定資産の減価償却累計額	2,894,589	千円	2,933,731	千円

2015/09/11 10:53

#5 減価償却額の注記

(3) 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成26年1月1日至平成26年6月30日)	当中間会計期間(自平成27年1月1日至平成27年6月30日)
有形固定資産	43,299千円	39,142千円
無形固定資産	1,327千円	1,984千円

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