当期純利益又は当期純損失(△)
個別
- 2013年12月31日
- -4244万
- 2014年12月31日 -30.48%
- -5537万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (6) 継続企業の前提について2015/03/26 9:29
当社は、平成21年12月期以来連続して経常損失、当期純損失を計上している。この状態が継続し債務超過となる
恐れが出てきた場合には、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が生じることとなる。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2015/03/26 9:29
前事業年度(平成25年12月31日) 当事業年度(平成26年12月31日) 税引前当期純損失を計上しているため、記載していない。 同左 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 負債合計は、前期に比べて35,382千円減少している。これは入会保証金が32,050千円減少したことが主な要因である。2015/03/26 9:29
また、純資産の部合計は、前期に比べて58,624千円減少しているが、当期純損失の計上によるものである。
次に、損益計算書については、売上高が前期に比べ58,922千円減少したことに対して、売上原価は17,179千円減少、販売費及び一般管理費は9,098千円減少した結果、営業損失69,519千円となり、前期に比べて32,645千円損失が増加した。 - #4 重要事象等、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提について
当社は、平成21年12月期以来連続して経常損失、当期純損失を計上している。この状態が継続し債務超過となる
恐れが出てきた場合には、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が生じることとなる。2015/03/26 9:29 - #5 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/03/26 9:29
(注)算定上の基礎は、以下のとおりである。前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式がないため記載していない。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式がないため記載していない。
1. 1株当たり当期純損失